産廃・不用品の処分についての疑問にお答えします!

【電子レンジの処分】使わなくなった電子レンジを処分する方法のまとめ

電子レンジの歴史は古く1950年(昭和25年)にアメリカの会社によって発売されました。

日本では1961年に業務用として発売が開始され、1965年(昭和40年)には家庭用電子レンジが発売されています。

電子レンジを「チンする」と言うようになったのは、1967年に調理終了の音を鳴らすようになってからだと言います。【参考(1)】

1971年には2%しかなかった普及率は、1980年代から急速に普及が進み(1985年41%、1990年70%)2000年には94%とほぼ全ての家庭に普及した生活に欠かせない電化製品のひとつです。【参考(2)】

電子レンジは機能の進化も早く、温める機能以外にも焼いたり、蒸したり、発酵させたり、最近では脱臭や自動清掃機能を持ったものなど豊富な機能の商品が登場しています。

生活に欠くことが出来ない電子レンジですが、引っ越しやライフスタイルの変化、また新しい商品の購入などで買い換えることも多い電化製品のひとつです。
不要になった電子レンジは、どのように処分や引取りをしてもらえばよいのでしょうか?
壊れて使えなくなった電子レンジは適切な処分をする必要がありますが、まだ使えるものはどこかに引取りをお願いしたり誰かにあげたりすることも可能です。

電子レンジには様々な貴重な金属が含まれ、小型家電リサイクル法に沿って適切な処分がされなくてはいけません。

ここでは、どのように電子レンジの処分や引取りをすればよいか見ていきましょう。
【参考(1)】電子レンジの歴史/日本電機工業会
【参考(2)】台所・厨房機器の保有率の推移/一般社団法人中央調査社

【電子レンジの処分】電子レンジの4つの処分方法

【電子レンジの処分】電子レンジの4つの処分方法

電子レンジの処分や引取りはどのようにすればよいでしょうか?

自治体の粗大ゴミや不燃ごみとして処分するか回収場所に持ち込む

もう使わない電子レンジや壊れてしまった電子レンジを最も簡単に処分する方法は、自治体の粗大ゴミや不燃ゴミとして処分する方法です。

多くの自治体では行政サービスとして粗大ゴミの回収が行われています。
粗大ゴミは多くの自治体で大きさが30センチ以上のものと決められており、ほとんどの電子レンジは粗大ゴミとしての処分が必要です。
一方、不燃ゴミの定義は自治体ごとに異なるため、お住いの自治体によっては電子レンジのような小型の電化製品は不燃ゴミとして処分ができる場合があります。

また、多くの自治体では不要になった電化製品を無料回収することでレアメタルなどの金属の回収、リサイクルを行っています。
ゴミ処分場や自治体の施設などに回収ボックスが設置されていることが多く、お住いの自治体のホームページ等から調べることができます。
【参考】札幌市/小型家電の無料回収
「回収ボックス」と「回収拠点」いずれも持ち込みにあたって事前連絡は不要です。
【参考】富山県射水市/使用済み小型家電のリサイクルについて
家庭から排出される小型家電を、クリーンピア射水及びミライクル館で無料で引取りしています。

家電量販店やインターネットで引取りを依頼

新しく電子レンジを購入する場合には、家電量販店に引取りを依頼してみましょう。

多くの家電量販店では、小型家電リサイクル法の回収サービスに協力しており、無料や低価格で電子レンジを引き取ってもらうことができます。
また、ネットで申し込みをすることで無料や低価格で小型家電を回収しているサービスもあり引取りを依頼することが可能です。
大手家電量販店であるヤマダ電機では、比較的状態がよく新しい電子レンジの買取サービスも行っています。状態や年式によってはこのようなサービスを利用するのもよいでしょう。
・ヤマダ電機
小型家電買取キャンペーン
ご不要の「小型家電回収サービス」スタート!
・ケーズデンキ
特定4品目以外の場合
・リネット
小型家電リサイクルとは

オークションやフリーマーケット、買取業者に依頼

比較的状態の良い電子レンジは、販売するという方法があります。

オークションやフリーマーケット、フリマアプリなどを利用すると簡単に出品することが可能です。
一方で、出品や配送、購入者との連絡などの手間があることから不慣れな方には難しいかもしれません。
また、中古品買取店などではまだ使える電化製品の買取りも行われています。
中古品買取の専門店に依頼をすることで、費用の負担もなく簡単に処分をすることが可能です。

・セカンドストリート
生活家電買取
・オフハウス
家電の不要品をしっかり買取いたします。重たいものは無料で出張買取査定に伺います!

不用品回収業者に依頼する

壊れた電子レンジやもう販売するのが難しい電子レンジは、不用品回収業者に依頼をして処分をすることが可能です。
不用品回収業者は電子レンジのみならず、他の不用品もまとめて処分をすることが可能なため大掃除や引っ越しなどで不用品が出たときにとても心強いサービスです。

電子レンジは家電リサイクル法の対象になる?

電子レンジは家電リサイクル法の対象になる?

2001年に始まった家電リサイクル法は、エアコン・テレビ・冷蔵庫・洗濯機の家電4品目を適切に処分、リサイクルするための法律で、電子レンジは対象には含まれていません。

一方、家電4品目以外の電子レンジなどの小型家電については、2013年にスタートした小型家電リサイクル法の対象として適切な処分・リサイクルが求められています。

小型家電には、金や銅、レアメタルと言われる希少な金属が多く含まれるため市町村で回収することでそれらの金属を有効活用することが決められています。

小型家電は市町村が回収し、認定事業者がリサイクルをすることで資源の有効活用が図られています。

無許可の回収業者の場合には、不適切な処理は不法投棄、個人情報の流出などの恐れもあることから適切な処分方法で処理をすることが重要です。

回収方法は自治体によって異なりますが、回収ボックスや回収コンテナの設置や定期的な収集、回収会の開催など様々な方法で回収が行われています。

電子レンジの処分・引き取りはどれくらいの費用がかかる?

電子レンジの処分・引き取りはどれくらいの費用がかかる?

電子レンジの処分費用は、処分方法によって大きく異なります。
自治体によっては無料回収を行っていたり、粗大ゴミの回収として費用が必要な場合もあります。

また、無料で回収を行う処理業者から有料で回収を行う不用品回収業者まで様々なため、一律いくら必要だとは言えません。

電子レンジはそれほど大きな家電ではないため、自治体による粗大ゴミでは数百円で処分できる場合が多いようです。一方で、粗大ゴミの場合には事前の申込みや処分費用の支払い、ゴミステーションへ持っていくといった手間がある場合もあり、持ち運びが難しい場合には回収業者に依頼をすると簡単に処分をすることができます。

不用品回収業者では、処分費用の相場がないため費用のトラブルになる場合があります。
可能であれば事前に複数社の見積もりを取るなど費用のトラブルにならないように気をつけましょう。

京都市 大型ごみ処理手数料一覧
電子レンジ(幅50センチ未満のもの):400円
電子レンジ(幅50センチ以上のもの):800円

宮城県仙台市 粗大ごみの出し方
粗大ごみ処理手数料 電子レンジ:800円

電子レンジの買取や下取りはどれくらい?

電子レンジの買取や下取りはどれくらい?

状態がよい電子レンジであれば、買取や下取りとして販売することも可能です。
また、ネットオークションやフリマアプリを利用すると個人でも簡単に販売先を探すことも可能です。
一方で、個人間の販売であるオークションやフリーマーケットでは送料や配送の手間もありますが状態がよいものでは思わぬ値段が付く場合もあります。
買取専門店では状態や年式によって買取りができない場合があります。
また、新しく状態が良いものや、多機能な電子レンジでは比較的高い値段で買取をしてもらえる場合もあります。
大手家電量販店であるヤマダ電機では、2013-2020年製の電子レンジを最大2,000円で買取りしてもらうことができるキャンペーンが実施されています。(2020年5月現在)
・ヤマダ電機
小型家電買取キャンペーン

電子レンジの処分で注意することはある?

電子レンジの処分で注意することはある?

・粗大ゴミとして処分する場合

電子レンジは小型家電リサイクル法に決められた品目の電化製品です。
希少な金属が使用されていることが多いため、適切なリサイクルや廃棄方法を行いましょう。

・不用品回収業者で処分する場合

不用品回収業者の中には、悪徳業者と呼ばれる業者もあります。
お金を受け取って回収し、そのまま不法投棄をしたり予め伝えてられた費用とは異なる費用が請求されたりと
トラブルになる場合があります。
街中を大きな音で巡回し、業者名のわからない業者などは後から連絡を取ることも難しいためなるべく避けたほうがよいかもしれません。

【最後にまとめ】

電子レンジは比較的大きい電化製品ですが、処分をすることはそれほど難しいものではありません。
最も簡単な方法は、自治体のゴミ処分として処分をする方法ですが、まだ使用できるものは下取りや販売をできる場合もあります。
一方、無料で引取りをしてもらえる場合もあれば、お金を払って引き取ってもらう場合もあります。
処分の手間や費用を考えた上で自分にあった処分方法を検討しましょう。

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記事の監修: 産廃のはてな編集部
「産業廃棄物に関する知識をもっと身近に!」をモットーに、産廃関連の疑問点や不明点を解決する情報メディア「産廃のはてな」でライターとして活動。3年以上におよぶブログ運営の情報を発信しています。