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ヒーターの種類別の捨て方を知ろう!廃棄以外の処分法や注意点を解説

近年は、さまざまなメーカが多種類のヒーターを製造販売しています。利用者の立場からすると、選択肢が広く望まし環境といえますが、処分する際にどのような方法が正しいのかわからない方も多いのではないでしょうか。

ヒーターの処分方法としては、原則的には粗大ごみとして取り扱いのが一般的です。しかし、他にも選択肢があり状況に応じた処分方法をするのが望ましいです。また、ヒーター内に残った燃料の取り扱いなど、注意したいポイントも多いです。

処分方法によっては費用が発生したり、燃料や乾電池の誤った処分によって火災発生のリスクもあります。今回はヒーターの捨て方について解説するので、是非トラブルに見舞われない正しい対処方法を理解してください。

【ヒーターの主な種類と特徴】

近年販売されているヒーターの種類は、主に以下の3つです。

  • 電気ヒーター
  • 石油ヒーター
  • ガスヒーター

電気ヒーターは、電気で熱量を発して部屋を暖める仕組みのヒーターです。電気ストーブ・セラミック・ハロゲン・カーボンなど多数の種類があります。部屋全体を暖めるには向かず、ヒーター周辺の一部分を急速に暖めるのに適した暖房器具です。

石油ヒーターは、主に灯油を燃料にして暖房効果をもたらすヒーターです。暖房の能力が高く、部屋全体を暖めるのに適しています。灯油の補給が必要になる点や、火事になるリスクがある点など、使用において注意したいポイントも多いです。

ガスヒーターは、ガスを用いて部屋を暖める暖房器具です。部屋全体をしっかりと暖める機能を有しています。住まいによってはガスの設備がなく設置できないケースもあるため、自宅で使えるかどうか確認してから購入しましょう。

【ヒーターを処分する際は粗大ごみとするケースが多い】

一般的に、ヒーターを処分する際は粗大ごみとして取り扱うケースが多いです。不燃ごみとして取り扱えるケースもありますが、大きさにより判定して粗大ごみとなるケースがほとんどです。

粗大ごみか不燃ごみかの判定は、処分するヒーターの大きさによります。自治体によって大きさの判定基準は異なっているため、ご自身が居住している自治体のルールを確認して、粗大ごみに当たるのか不燃ごみで処理できるのか、十分に確認しましょう。

不燃ごみの場合は、他の一般ごみとともに無料で自治体に引き取ってもらうことが可能です。引取り曜日に合わせて所定の場所に置きましょう。粗大ごみの場合は、自治体に予約をして引き取ってもらう必要があります。粗大ごみ券を購入して処分するヒーターに貼付け、所定の場所に置いて引き取ってもらいましょう。

【粗大ごみ以外のヒーターの処分方法】 

ヒーターは、粗大ごみとしての捨て方以外に、処分する方法があります。粗大ごみは少額ながら費用がかかりますが、他の処分方法を選択すると売却金を得られる場合もあるため、状況に応じて適切な処分方法の判断をしましょう。

粗大ごみとして廃棄する以外の処分方法の代表例は、以下の通りです。

  • フリマアプリやオークションで売る
  • リサイクルショップで買取を依頼
  • 家電量販店での引き取り
  • 不用品回収業者に回収
  • 友人知人および近所の人に譲る

近年は、インターネットを介したフリマアプリやネットオークションを簡単に利用できます。場合によっては高額での売却ができる可能性もあります。リサイクルショップに持ち込んで買取を依頼する方法も昔から利用されている方法です。

店舗によっては、家電量販店が引取りに応じてくれる場合もあります。新しいヒーターを購入する条件で引き取ってもらえたり、有償でいつでも対応してくれたりと、店舗によって対応が異なるケースが多いです。

不用品回収業者に依頼すると、無料で引き取ってくれる場合があります。違法業者であるリスクがあるため、業者の素性を十分に確認してから利用することをおすすめします。最も手軽な方法として、友人知人や近隣の人に譲る方法も検討しましょう。

【ヒーター処分に要する費用の目安】

ヒーター処分には、一定の費用がかかる場合がほとんどです。中には費用がかからない方法もありますが、ほとんどの捨て方で費用がかかることを認識しておきましょう。主なヒーター処分方法の費用目安は、以下の通りです。

  • 粗大ごみ:700
  • 家電量販店引取り:2,200
  • 不用品回収業者:500
  • リサイクルショップなど:無料

粗大ごみの場合は、自治体のルールや大きさにより料金が異なります。700円前後である場合がほとんどです。家電量販店での引き取りを依頼すると、2,200円程度の費用がかかる場合が多いです。新規商品購入時に合わせて引取りを依頼すると無料で対応してもらえるケースもあります。

不用品回収業者に依頼をする場合には、一般的に500円程度の費用がかかります。中には無料で引取りすると謳っている業者もありますが、悪意を持って取り組んでいる業者である可能性もあるため、相手の会社について十分確認しましょう。

リサイクルショップに持ち込んだ場合は、品質によっては売却金が得られる場合があります。売却できなかったとしても、無料引取りに応じている店舗もあるため、問い合わせをしながら処分方法を検討しましょう。

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【ヒーター処分の判断の目安と処分時の注意点】

ヒーターは、長期間使用していると故障や不具合が起こり、場合によっては火事の原因となる恐れがあります。処分のタイミングを誤らず、危険な状態で使用し続けないように注意しましょう。ヒーターを処分するタイミングを判断する目安としては、以下のようなものが挙げられます。

  • エラーコードの頻出
  • 異音や異臭
  • 火の勢いが強すぎる
  • 電源コードの断線

上記の状態にかかわらず、異常がみられるようになった場合は一旦使用を止めて専門家の判断を仰ぐと安心です。

ヒーターを処分する際の注意点としては、残った燃料や電池の処分が挙げられます。灯油を使うストーブの場合は、灯油を最後まで使い切ることが大切です。灯油が残っていると廃棄運搬中に火災を引き起こすリスクがあります。また、乾電池を使うヒーターの場合は、廃棄前に必ず乾電池を取り除いておきましょう。

灯油が残ってしまい、使う予定がない場合には、所定の方法で処分する必要があります。ガソリンスタンド・ホームセンター・整備工場など、引き取ってくれる場所に持ち込む方法が一般的です。不用品回収業者の一部でも引取対応に応じている場合もあります。少量の場合は、布や紙にしみ込ませて可燃ごみとして処分するのもよいでしょう。

<まとめ>

【ヒーターの種類ごとの捨て方を正しく理解して対処しよう】

ヒーターにはいくつかの種類がありますが、廃棄方法としては粗大ごみとして取り扱うのが一般的です。自治体によってルールが異なるため、事前に確認しておきましょう。

ごみとして処分する以外にも、フリマやオークションで売却したり、家電量販店などに引き取ってもらったりする方法もあります。自分に合った方法を選んで、費用負担を軽減できるように取り組むのもよいでしょう。

ヒーターを処分する際は、残った燃料への対応も重要です。ヒーター内に灯油が残っていると火事の原因になる場合があるため、使い切ってから処分しましょう。電池の処分や残った灯油への対応にも配慮して、トラブルを引き起こす要因にならないように注意することが大切です。

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記事の監修: 産廃のはてな編集部
「産業廃棄物に関する知識をもっと身近に!」をモットーに、産廃関連の疑問点や不明点を解決する情報メディア「産廃のはてな」でライターとして活動。3年以上におよぶブログ運営の情報を発信しています。